太陽光発電で電気代はゼロになる？実状と節約のポイント

太陽光発電は、敷地内に設置したパネルで集めた太陽エネルギーを電力へと変化させます。取り入れられた電力はパワーコンディショナで直流電流から交流電流に変換することで、住宅内での活用が可能です。これまで電力会社に料金を払って使っていた電力を自分で生み出せるため、光熱費の削減が期待できるでしょう。

システムをうまく活用できると、光熱費0円に限りなく近づけることができるかもしれません。電気代0円を目指して電気使用量削減を最大限図るためには蓄電池を組み合わせるのがおすすめです。太陽の光が当たりやすい立地条件であれば、より節約効果を実感できるでしょう。

自宅に設置する発電設備の主な目的は、電気代の節約といえます。発電した電気を自宅で使えるのがメリットですが、電気代が安くなる理由はそれだけではありません。電力会社からの買電量を抑えることで、月々の電気料金を安くしたり再エネ賦課金の負担を軽減したりといった結果につながります。電気代が節約できる理由を詳しく見ていきましょう。

自宅で発電すれば、その電力を家庭で活用できます。自給自足となるためその分の電気代は発生しません。

基本的に太陽が出ている時間帯に発電するため、日中の電力消費量が多い方にとってメリットが大きい方法ともいえるでしょう。日中消費する電力をすべて自家発電で賄った場合、月々に支払う電気代は夜間など日の当たらない時間帯分のみになります。発電量が多く、消費量が少ないほど、電気代は0円に近づくでしょう。

太陽光発電で発電した電力を使用することによって本来買電していた分の電力量を減らせると、電気代の節約も可能です。

契約プランの料金は消費量に応じて決定される「従量電灯」のプランを適用するケースが多く見られます。このプランの場合、自家発電で買電量を減量し、安い区分が適用されることで、購入する電力の単価を安くする効果も得られるでしょう。

光熱を全て電力で賄う「オール電化」を導入している場合もメリットを実感できます。電力会社によっては、オール電化住宅に適したプランを展開しているためです。オール電化向け料金プランは昼間の単価を割高に、夜間の単価を安価に設定しています。太陽光発電があれば、高い電気料金の時間帯は自家消費ができるためお得になる仕組みです。

再生可能エネルギーの普及を目的としたFIT（固定価格買取制度）によって、電力消費量に応じて消費者に「再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）」を上乗せすることが決められています。再生可能エネルギーの買取に必要なコストを、消費者が負担することで賄う仕組みです。

再エネ賦課金の金額は電力会社から購入した月々の電力量で決まるため、自宅で太陽光から発電・消費した電力は反映されません。つまり、自家発電すると電気代そのものを節約する以外にも、上乗せされる負担額を減らす効果につながります。再エネ賦課金は普段意識しづらい部分ではあるものの、料金明細書を見るとメリットが実感できるでしょう。

すでに太陽光発電を導入している利用者からは、「光熱費0円を維持している」という声もあります。実際には全てのケースで実現できるものではありませんが、電力の消費量と発電量をきちんと理解して運用すると、光熱費0円への道も開けるでしょう。具体的な方法と、考えておきたい難易度について解説します。

環境に適した発電設備を導入しても、全ての家庭で電気代が0円になるわけではありません。0円が実現するのは、発電量よりも消費量のほうが少ない場合です。

ただし、太陽が現れない夜のあいだは発電できません。太陽の光が出にくい雨天時にも発電効率は下がります。昼間の発電量が1日の消費電力量を上回れば、売電料金と買電料金を相殺することによって電気代が0円に近づくでしょう。

オール電化を導入している住宅であれば、自宅に発電設備を設置することで、電気代だけでなくガス代の節約効果も期待できます。ガス代に払っていた基本料金も払わずに済むため、光熱費を統一することは一定の効果を生みます。

しかし、熱源であるガス使用を電気使用に置き換えることになるため、光熱費0円にするにはさらなる発電量が求められると考えたほうがよいでしょう。

理論的には電気代無料化も可能ですが、実際の生活環境で実現するのは容易ではありません。具体的には以下のような理由があげられます。

・節電や省エネ対策が必要

・電力の買取価格が下落傾向にある

・発電量が天候に左右される

消費量が発電量を大きく下回っている場合には、1年を通して0円の電気代も期待できるでしょう。しかし、一般的な生活環境では、時間帯によって大きく消費量が上がったり、季節によって電気代が変動したりするケースがほとんどです。

気候などに左右される再生可能エネルギー利用の発電において、その発電システムを導入するだけで光熱費0円を維持するのは難しいケースが多いといえるでしょう。

自家発電のメリットを最大限に活かすためには、可能な限り電気代0円に近づけたいものです。発電効率を高めつつ、電力の節約を意識して買電量を抑えましょう。長期的に有効活用したい方は、発電した電力を蓄えられる蓄電設備を検討するのもおすすめです。電気代を0円にするために実践したいポイントを2つご紹介します。

電気代として反映されるのは、自家発電ができない時間帯の消費または発電量を上回る消費分です。買電量が減ると、月々に支払う電気代も削減できます。発電可能な時間帯や発電量をチェックしながら買電量を減らせるよう意識してみましょう。

取り組みやすいのは、夜間の電力消費を抑える方法です。可能であれば、普段夜間に行っている家事を日中に実施するとよいでしょう。ただし、発電される量が少ない場合は、電気代の安い夜間のほうがお得になることもあります。

「時間帯を気にせず電気を使いたい」「夜間の消費量が多い」といった方は、蓄電池の導入を検討するのもひとつの方法です。太陽光発電によって得た電力を蓄えられるため、発電量が少ないときや発電をしていない時間帯に蓄電池から供給できます。

発電設備と蓄電池を併用すれば、より節約に効果的です。現状に満足できていない方は、豊富な導入実績を持つ販売店に相談して導入を考えてみましょう。

蓄電池には電気代の節約だけでなく、「災害時の対策ができる」というメリットもあります。万一配電が停止してしまった場合も、蓄電池に蓄電されていればそこから自宅に電力を供給できるためです。容量が大きいほど供給時間も長くなり、電気代の無料化と災害対策に高い効果を発揮してくれるでしょう。

太陽エネルギーの自家発電設備を導入してから10年間は、FITで定められている価格で売電できます。10年間の適用が終了したあとは、契約先やプランを見直さなければなりません。ここでは発電した電力の買取価格と切っても切れない関係のFITの仕組みと買取期間終了後の取り扱いについて詳しく解説します。

FITは、太陽光発電だけでなく自然エネルギーを活用した発電システムに関する取り組みを定めたものです。全国一律でエネルギーの価値を定めて買い取ることで、発電システム導入数の増加を目指しています。導入に要する初期費用回収までの期間を短縮化するための制度と考えてもよいでしょう。

住宅用に導入された太陽光発電設備の場合、10kW未満の規模における2023年度の買取価格は16円となりました。導入した年度の価格が10年間継続できるため、2023年4月に設備を導入すると、2033年4月までこの価格が適用されます。導入当時に決められた適用価格が途中で変更されることはありません。

価格は年度ごとに異なるため、現在検討中の方は、今後下落する可能性も考慮する必要があります。価格の下落の可能性は否定できず、今後制度が継続するかも不透明なため、興味があるなら早めに決断したほうがお得になりやすいといえるでしょう。

導入後10年が経過したタイミングから、FIT価格の適用外となります。終了後も売電は可能ですが、金額は大幅に下がるケースがほとんどです。2023年時点では8.5円前後の価格帯が多く見られます。

FITの適用が終わった後も少しでも多く売電収入を得たいなら、売買契約の見直しを検討しましょう。各電力会社では、卒FIT向けのプランを提供しています。最近では、大手電力会社もサービスを打ち出していますが、より高値での契約を考えるなら新電力会社も視野に入れてみましょう。しかし、新電力会社の契約も期間が限定され、時限的であるので、契約を締結する際はいろいろな側面から比較する必要があります。

太陽光発電をこれから導入する方は、設置に必要な費用の回収やその後の利益について不安を感じることもあるでしょう。電気代を節約してお得な生活を実現するためにも、費用面の情報収集は欠かせません。導入前の段階で抱きやすい疑問とその回答をご紹介します。

設備を整えるために要する金額は、太陽光パネルの性能や規模によってさまざまです。家庭用発電設備ではおおよそ100万円~300万円と考えておきましょう。太陽光発電設備の耐用年数は30年以上といわれています。うまく付き合っていけば、初期費用はほとんどの場合で回収できると考えてよいでしょう。

長く付き合う設備を導入する際は費用面も重要ですが、その後長く安心して利用できるかに重きを置いた導入がおすすめです。費用面だけを考慮し、導入して、失敗する事例も多々ありますので、注意が必要です。

導入費用の回収効率を向上させ、利用者数を増やすためにスタートしたのがFITです。設置したときの費用や節約効果の度合いによって変動しますが、一般的には10年前後で回収が見込めるといわれています。

ただし、自然災害などが理由で破損する可能性も理解しなければなりません。近年では技術向上により高い耐久性を期待できるものの、長期使うものですから場合によっては発電ができなくなるケースもあります。導入を決める前には保証や各種保険の内容もしっかり確認しましょう。

売電するか自家消費するか迷ったときには、まず現状の電気代（買電した料金）と売電収入のバランスを明確にします。電気代のほうが高ければ自家消費、売電収入のほうが高ければ売電が適していると判断できるでしょう。

FITの対象外となる11年目以降は、売電よりも自家消費がお得になりやすいといえます。電力の単価が下落し、電気代以上の利益を実現しにくいためです。消費できるのであれば自家消費を重視したほうがよいでしょう。自家消費に大きく舵を切るためには蓄電池の導入がおすすめです。

今後自家発電の設備を整えたい方は、リベラルソリューションが展開するサービスをご活用ください。業界大手の実績に基づいた知識を活かして、設置する場所やライフスタイルに適したシステムをご提案します。メーカーによっては保証制度が充実しているので、あなたにあったプランをご提案いたします。保証制度を含めて、安心・安全にご利用いただけるのがリベラルソリューションの強みです。

蓄電池と組み合わせるとさらなる効果が期待できます。災害が多い日本において、万が一の事態を想定するのは、もはや当たり前です。安心感を高めながら、電気代の節約に貢献できる実用性が蓄電池の大きな魅力です。自然のエネルギーを有効活用し、心身ともに快適な生活をリベラルソリューションとともに目指しましょう。

太陽光発電は、自家消費によって電気代を節約できる点が大きなメリットです。月々の光熱費0円を継続して実現するのは困難ですが、年間通算すると光熱費0円を目指せることもあります。電力会社からの買電のみで生活するより、大きな節約効果を得られるでしょう。蓄電池と併用することで、さらに効果を実感できます。

メリットを最大限に活かすためには、導入する機器とプランの見極めも大切です。注意点も理解した上で、現在から将来まで長期的に活用できる設備を選びましょう。「太陽光発電を導入するか悩んでいる」「何を選べばよいかわからない」という方は、ぜひリベラルソリューションにご相談ください。