太陽光発電の歴史をまるっと解説！発明から普及まで

太陽光発電の歴史は200年近く前にさかのぼります。19世紀にアメリカの発明家、チャールズ・フリッツが太陽電池の原型を発明しました。太陽電池は、金属物質に光があたると電気が起きるという性質を利用したものです。ここでは、太陽光発電の核となる太陽電池発明の歩みを見ていきましょう。

「太陽電池」が生まれるきっかけとなったのは、原型が発明される40年ほど前のことでした。1839年にフランスの学者、アレクサンドル・エドモン・ベクレルが、金属板に光を当てると電気が発生する仕組みを見つけたことが発端です。

この仕組みを「光起電力効果」と呼びます。この光起電力効果を利用して、異なる2つの半導体をつなぎ合わせると、プラスとマイナスの電子が発生することがわかりました。

電位の差ができたことで電子は一定の方向に流れます。これが、電気が発生する基本的な理論です。

太陽電池を初めて実用化したのは、アメリカの人工衛星でした。1958年にアメリカが打ち上げた人工衛星「ヴァンガード1号」です。

ヴァンガード1号の最大の目的は、衛星の発射能力テストでした。宇宙では、地形の測定や宇宙空間の磁力線、宇宙塵の観測を実施し、地球が北極と南極を軸にしたやや楕円形であることを突き止めるなどの功績を残しています。この衛星は太陽電池を主電源として使用し、20日間宇宙空間で活動しました。

太陽光発電が日本で初めて注目されたのは、1973年のオイルショックのときです。しかし、当時はまだ絵に描いた餅の状態でした。1990年代になると、商業ベースで導入され始めます。2000年以降は技術革新でコストも一気に下がり一般家庭への導入が進みました。ここでは、日本での太陽光発電黎明期を見てみましょう。

1973年のオイルショックのとき、「石油に頼っていて大丈夫だろうか」という声が各地から上がりました。そのとき、太陽光発電の普及が初めて具体的な検討課題となります。

翌年、日本政府は「サンシャイン計画」という、新しいエネルギーの技術開発計画をまとめました。この中で、風力発電や地熱エネルギーなどと並んで、太陽光発電が取り上げられます。

計画を基に、20年後には一般家庭でも使えるようコストダウンさせることを目標に、さまざまな技術開発が進められました。このとき、太陽光で作られた電気を送電線に流しても不安定にならないかなどの実証実験が行われています。

日本で初めて太陽光発電が住宅に設置されたのは、1993年になってからです。ただ、コストは4kWでおおよそ1,500万円にものぼりました。

当時、融資制度はあったものの補助金制度はなく、一般家庭での普及はまだ先になります。それでも太陽光発電の開発自体が頓挫しなかった背景には、環境問題への関心の高さがあったといえるでしょう。

日本ではこの年、環境基本法が制定され、オゾン層の破壊や温暖化などの問題が議論されるようになりました。こうした中で、太陽光発電への関心が徐々に高まっていきます。

国は、1994年に初めて住宅用の太陽光発電の補助金制度を設けます。並行して、企業側の技術革新も進みました。これに伴ってコストも若干下がり、太陽光発電の導入量も徐々に増えていきます。

導入量が増えたことでさらにコストは下がりました。このため国は2006年度で、いったん補助金制度を打ち切っています。

2000年以降は生産効率と性能の向上で、さらにコストは下がりました。1999年には日本が生産量で世界一に躍り出ています。

この頃インターネットの普及が進み、太陽光発電を導入した人の経験談や口コミなどが広まりやすくなったことも、導入意欲を高めるのに影響したとみられます。打ち切られた補助金も2009年に復活、2014年に廃止となるまで続きました。

2009年以降、太陽光発電は急速な伸びを示しました。きっかけは、家庭で使い切れなかった電気を、電力会社が高い価格で買い取ることを義務づけた制度の創設でしょう。

さらには、2011年の東日本大震災と原発事故で、一気に太陽光発電への注目が高まりました。国が再生可能エネルギーの主力電源化を掲げたことで、「太陽光バブル」とまで呼ばれる状況につながっていきます。

2009年には、余剰電力買取制度がスタートします。家庭などにおける太陽光発電で余った電気を、電力会社が10年間、一定の価格で買い取ることを義務づけた制度です。

当時の売電価格は1kWhあたり48円と、2023年度の買取価格16円の3倍の価格でした。（10kW未満）一定期間売電収入が保証されることで、初期コストを回収してもらおうという狙いです。

さらに国は、太陽光発電システムを導入する際の補助金制度も再び設けました。こうした結果、太陽光発電を導入する家庭が急増し、販売業者も相次いで誕生します。

2011年の東日本大震災と原発事故は、太陽光発電の導入を加速させました。原発にかわるエネルギー源として改めてその価値を見出されたためです。

また、原発事故後、福島の農家が相次いで太陽光発電を始めました。福島の農作物がなかなか売れず、土地を遊ばせておくぐらいなら太陽光発電で地域を再生しようという機運が高まったからです。飯舘村の農家でつくる「飯舘電力」は、その代表格といえるでしょう。

この年、制度面でも大きな変化がありました。太陽光発電導入の補助金に「キャップ制」という仕組みが設けられます。これは、補助金が受けられる対象を、一定の設置費用を下回った設備に限定するというものです。この仕組みは太陽光発電設備の普及を狙いとしています。

固定価格買取制度（FIT法）が2017年に改正されました。背景には、国が想定していた以上に太陽光発電設備が急増したことがあります。固定価格買取制度が始まって以降の年平均伸び率は29％にものぼります。それまでの伸び率が一桁であったことを見ても急速な普及が進んだことが分かるでしょう。

太陽光発電の固定価格買取を電力会社に義務づける原資となっているのは、電気料金に上乗せされている再エネ賦課金と呼ばれるお金です。国には増え続ける国民の負担を抑制したいという思いがありました。再エネ賦課金が始まって以降5年間で、この再エネ賦課金は10倍に跳ね上がり、1家庭毎月792円（300kWh/月）の負担になっていたからです。

改正されたのは、発電事業の継続性を見られるようになった点です。それまで、発電効率や設置条件など、設置にかかる条件のみだったものが、しっかり長期的に運用されるように事業（運用）内容全体の計画性も審査されるようになりました。

太陽光発電には、さまざまなメリットがあります。環境に優しいうえに経済的で、一定の売電収入も見込めます。こうしたメリットがあるからこそ、太陽光発電が急成長したといえるでしょう。

災害が多い日本では、停電時のバックアップ電源としても注目されています。最近は毎年のように豪雨災害や台風などによって各地で停電が起きていますが、太陽光発電や蓄電池が自宅にあれば、非常時にも最低限の生活を送れるでしょう。ここでは、太陽光発電の今後の展望と導入のメリットについて考えます。

夏の猛暑や豪雨災害、異常気象など、地球温暖化対策は待ったなしの課題といえます。二酸化炭素などの温室効果ガスを減らすために私たちが真っ先にできることのひとつが、太陽光発電の導入です。

一昔前は、環境に優しいことは多少コスト高になるというイメージがありましたが、太陽光発電はエコであり、かつ経済的という2つのメリットが備わっています。太陽光発電設備は耐用年数が30年以上といわれており、一定期間で初期費用の回収も見込めることから基本的に赤字になることはありません。

売電先についても、電力会社以外の新規参入事業者が多く登場しており、卒FIT後の選択肢も増えています。自分に合った魅力的な売電契約プランを選んでお得にエコ生活を続けることが可能です。

導入にあたって重要なのは業者選びです。業者選びを間違えると思わぬ損をする恐れもあります。工事ミスなどのトラブルも起きる可能性もあり、信頼できる業者と契約することが大切です。

太陽光発電業界で老舗であり、豊富な実績を誇るリベラルソリューションでは、スタッフ一人ひとりが深い知識を持っています。初期コストがどれぐらいになるかだけでなく、長期的な収益まで考えた最適な提案が可能です。

太陽光パネルなどのモジュールは20年~、パワーコンディショナなどのシステム部材は10年~という充実の保証があります。長く安心して利用したいという方は、ぜひご相談ください。

太陽光発電がこれほど普及したのは、時代の必然ともいえるでしょう。日本のような資源の乏しい国では、エネルギー施策は極めて重要な課題です。さらに、オイルショック、原発事故、そして地球温暖化による気象災害なども経験している国だからこそ、太陽光発電が注目されているのでしょう。

太陽光発電は今後も注目したい省エネ対策です。しかし、住宅用に導入するには設置業者を見極める必要があります。リベラルソリューションは業界大手の実績に基づく知識によって、あらゆる条件にも見合った設備の提案が可能です。地域によっては受けられる補助金制度の手続きの代行や住宅トータルで見たエコな暮らしのアドバイスも行っています。

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