国内・国外の太陽光発電の普及率を紹介！今太陽光発電が注目される理由とは？

太陽光発電協会や国際エネルギー機関が発表している資料から、日本国内および国外の太陽光発電の普及率について見てみましょう。先進国だけでなく途上国でも太陽光発電が普及しており、今後はさらなる拡大が見込まれます。太陽光発電は次世代のエネルギー源のひとつといえるでしょう。

太陽光発電協会によると、2017年の住宅用太陽光発電（出力10kW未満）の普及率は8.3%でした。普及率とは、戸建住宅総数のうち、どの程度の住宅が太陽光発電を設置しているかを示したものです。

2016年の普及率は7.2%だったので、普及率が上昇していることが分かるでしょう。1997年の導入件数は1万件以下ですが、20年後の2017年には237万件を超えています。2014年には新築の注文住宅のうち4割に太陽光発電が設置されました。

日本で太陽光発電が爆発的に普及したきっかけのひとつは、2009年に開始した余剰電力買取制度です。この制度は2012年に固定価格買取制度（FIT制度）に改められ、2020年時点でも継続しています。ただし、2015年以降は新規導入件数が年間20万件以下になり、一時期と比べて減少しているのも特徴です。

太陽光発電協会が発表している「住宅用太陽光発電補助金申込受付件数」から都道府県ごとの設置件数を確認すると、地域によって大きな差があることが分かります。2009年1月から2014年3月までに設置した件数の上位は以下の通りです。

1位：愛知県（9万4,648件）

2位：埼玉県（7万434件）

3位：神奈川県（5万8,401件）

4位：東京都（5万8,201件）

5位：福岡県（5万7,104件）

ただし、この数値は導入件数で普及率ではありません。都道府県ごとの普及率ランキングは以下の通りです。

1位：宮崎県（14.3%）

2位：佐賀県（13.9%）

3位：山梨県（12.4%）

4位：鹿児島県（12.0%）

5位：栃木県・熊本県（11.8%）

上位6県のうち4県が九州で、日照時間が長い地域のほうが太陽光発電への意識が高いといえます。一方、雪が多く日照時間が短い東北地方や北陸地方ではあまり普及していません。

環境保護を目的として世界的に太陽光発電の導入が進んでいます。再生可能エネルギー先進国のドイツでは、国内総発電量の40％を再生可能エネルギーが占めるまでに普及しました。また、2019年に太陽光発電量で世界一になった中国も注目されている国のひとつです。国際エネルギー機関が発表している資料を参考に、2018年の年間導入量を見てみましょう。

1位：中国（45.0GW）

2位：インド（10.8GW）

3位：アメリカ（10.6GW）

4位：日本（6.5GW）

5位：オーストラリア（3.8GW）

6位：ドイツ（3.0GW）

世界4位である日本は、世界的に見ても太陽光発電が浸透している国といえるでしょう。太陽光発電設備の低価格化により、近年は途上国における導入が目立っています。環境保護の意識の高まりから、今後も導入量が増えることが予想されるでしょう。

日本で太陽光発電が普及している理由が気になる方もいるでしょう。太陽光発電を導入する方が検討する際に考慮するポイントは以下の通りです。

・災害への備え

・地球環境の保護

・経済効果の高さ（電気代の節約効果）

・オール電化との相性

ここでは、太陽光発電を導入した際に、それぞれのポイントで得られるメリットについて解説します。

地震や台風、竜巻といった災害が発生すると、停電して電気を使えなくなることがあります。太陽光発電を設置していれば、停電しても自宅で発電した電気の使用が可能です。2011年の東日本大震災により、災害時に電力を確保することの大切さと太陽光発電の優位性に注目が集まりました。

太陽光発電を利用してそれぞれが自家発電すれば、創エネの分散化効果も期待できます。災害対策という観点において、太陽光発電には大きなメリットがあるでしょう。

世界的に地球環境を保護する活動が行われており、その一環として再生可能エネルギーが注目を集めています。地球温暖化対策として2016年には「パリ協定」が発効し、批准国には温室効果ガスの削減が求められました。

再生可能エネルギーである太陽光発電は、発電時に温室効果ガスや有害物質を排出しないクリーンなエネルギーです。二酸化炭素の排出量削減に貢献し、安全性も高いことを考えると、今後は世界的に普及が進む可能性が高いといえるでしょう。

経済効果の高さも見逃せないポイントです。発電した電力は自家消費でき、その分電力会社から購入する電力量を減らせます。従量電灯契約で電力を購入すると、単価が30円/kWhを超えることもあり、太陽光発電で電力を賄えれば大幅に電気代の削減が可能です。

また、自家消費できなかった余剰電力は電力会社に売電して収入を得られます。太陽光発電を導入すれば、高い経済効果が期待できるのも大きなメリットです。

電力会社によってはオール電化住宅向けの料金プランがあります。夜間の電力量料金が大幅に安くなるため、電気温水器といった消費電力が大きい機器を夜間に稼働させれば、お得に利用できるでしょう。例えば、東京電力エナジーパートナーの場合、午前6時~翌午前1時が35.96円/kWh、午前1時~午前6時が28.06円/kWhです。

ガスに関する工事代や基本料金が節約できることから、ガスとの2重契約と比較してオール電化はお得になります。太陽光発電を導入する際にはオール電化も同時に検討するとよいでしょう。

太陽光発電を導入したいならFIT制度について理解する必要があるでしょう。FIT制度は、2009年に始まった「余剰電力買取制度」を2012年に改めた制度で、余剰電力を売電するときに関係します。ここでは、FIT制度の内容と目的について詳しく見てみましょう。

資源の乏しい日本では、石油や天然ガスといった化石燃料を輸入に頼っているのが現状です。特に、東日本大震災後はエネルギー自給率が10％以下に下がりました。

日本政府は国産のエネルギーである再生可能エネルギーの主電源化を進めています。2017年には16.1％だった電源構成に占める再生可能エネルギーの比率を、2030年までに22%~24%にするのが目標です。

具体的な取り組みとして、FIT制度による安定した再生可能エネルギーの買取を実現し、新規導入を後押ししています。中長期価格目標を設定したり入札制度を運用したりすることで、再生可能エネルギーにかかるコストを削減するためにも重要な制度です。再生可能エネルギーの主電源化を進めるのに大きな役割を果たす制度といえるでしょう。

FIT制度では、太陽光発電をはじめとした再生可能エネルギーで発電した電力を一定期間固定価格で買い取ることを定めています。例えば、住宅用太陽光発電（10kW未満）を2023年に設置してFIT認定を受けた場合、余剰電力を16円/kWhで10年間売電可能です。FIT制度は余剰電力を比較的高値で売電できるので、これを目的とした太陽光発電の導入が進みました。

しかし、今後はFIT制度を終了しFIP制度に移行することが検討されています。FIP制度は売電価格が市場価格に左右されるのが特徴です。市場価格に割増金がプラスされるのでお得に売電できますが、固定価格ではありません。新規導入を検討している方は、日本の再生可能エネルギー政策が今後どの方向に進むのか注目しましょう。

太陽光発電の導入を検討する際には、仕組みやシステム、コストを理解する必要があります。太陽光発電について詳しく理解してから導入すれば、後悔するリスクを防げるでしょう。ここでは、太陽光発電を導入するときに注意したいポイントを紹介します。

太陽電池モジュールが太陽から光エネルギーを受け、光起電力効果によって電気エネルギーに変換するのが太陽光発電の仕組みです。

太陽からの光エネルギーの量が発電量に直結するため、天候が悪く十分に太陽光が当たらないと発電量が低下します。また、日射量がゼロになる夜間は発電できません。モジュールを屋根上に設置することが多く、景観が変わる点にも注意が必要です。

なお、住宅用太陽光発電の多くは「系統連系型」として設置されています。電力会社の送電網に接続して運用するため、発電電力が消費電力を上回ったときの余剰電力を電力会社に売電が可能です。

太陽光発電を導入する際にはさまざまな費用がかかります。主な費用の内訳は以下の通りです。一般的な目安として、導入コストは100万円~300万円と考えればよいでしょう。

また、導入後はメンテナンス費といったランニングコストがかかります。経済産業省によると、発電量を維持して安全性を確保するには4年に1回以上の定期点検が必要です。導入コストだけでなく、導入後のことも考えて運用計画を立てましょう。

太陽光発電を導入するなら、さまざまな要素を考慮して成功に導くことが大切です。成功するためには、導入前に費用対効果と業者の選び方をチェックするとよいでしょう。ここでは、それぞれの観点で何に注目すればよいか解説します。

導入する際には費用対効果について考えることが大切です。FIT制度を利用した売電や自家消費によってどの程度お得になるのかを計算し、導入費用と比較しましょう。売電収入と自家消費により削減できる電気代は以下の式で求めます。

売電収入=売電単価×売電量

自家消費により削減できる電気代=電力会社の買電単価×消費量

太陽光発電だけでは費用対効果に問題があっても、エコキュートや蓄電池、オール電化をセットで導入すれば解決できることがあります。費用対効果を考えた結果、メリットが大きいと判断できたら太陽光発電を導入しましょう。

太陽光発電をできるだけ安く導入したいと考える方もいるかもしれませんが、安さのみをアピールする業者に依頼するのはおすすめしません。長期的に運用する設備なので、導入後の保証やサポートが充実した業者を選んだほうが安心です。

リベラルソリューションでは、太陽電池モジュールの20年間保証やパワーコンディショナ・システム部材の10年間保証を提供しています。保証が充実していれば安心して長期運用できるでしょう。

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太陽光発電の遠隔監視をはじめとしたサポートも提供しているので、導入後も安心して長期的に運用できます。これから太陽光発電を導入したいと考えている方は、高品質なカスタマーサポートで安心のリベラルソリューションまでお問い合わせください。

太陽光発電は地球環境保護を目的として世界的に注目されており、普及率も年々上昇しています。日本国内でも東日本大震災やFIT制度をきっかけに徐々に普及し、今後も拡大していくでしょう。

太陽光発電を導入するなら、保証が充実した業者を選ぶことが大切です。リベラルソリューションでは、モジュール20年、機器10年の長期保証を提供しており、安心してご利用いただけます。これから太陽光発電を導入したいと考えている方は、ぜひリベラルソリューションにご相談ください。