太陽光発電の問題点を甘くみていると痛い目に！リスク回避の方法を教えます

太陽光発電の問題点と対策をカテゴリ別に以下にまとめました。この記事では以下の問題点について詳しく解説します。しっかりとひとつひとつクリアして導入に備えましょう。

太陽光発電を導入するリスクとして、施工工事に関する問題があります。具体的な問題点は、「屋根への負担」「施工不良による雨漏り」「施工保証が適用できない可能性」「不法投棄問題」の４点です。ここでは、「施工」に関する問題点について解説します。

パネルは遠目で見ると薄いため、軽いと思っている方もいるでしょう。しかし、一番小さいセルでも約15kgあり、パネル状にして屋根に設置すると300㎏~500㎏になります。

近年の屋根材は軽量モデルが主流です。パネルを後付けする場合、屋根は太陽光パネルを設置する前提で設計されていません。パネルの重量は25坪程度でも約4,000kgあるため、状況によって地震の横揺れをダイレクトに受けたり耐久性に問題があったりといった問題点が浮上します。

懸念がある場合は屋根を補強するか、現状でも設置可能なパネルを使えば対策できます。しかし、屋根を補強するには別途費用が必要です。また、パネルの種類によって発電効率が変わります。安易に補強したり設置可能なパネルを選んだりするのではなく、シミュレーションして収支のバランスを考えてから導入しましょう。

施工不良によって雨漏りが発生した場合、補償を受けられるのが一般的です。ただし、業者によっては修繕費を請求されることがあるので注意しましょう。

太陽光パネルは、防水効果がある屋根の野地板やルーフィングに穴を開けて垂木という支柱に設置します。通常、野地板やルーフィングに穴を開けた場合には防水加工をするため、雨漏りは起こりません。しかし、防水加工が雑だと雨漏りの原因となります。

対策方法は、補償内容をきちんと確認することです。住宅を建てるときには、多くの場合、ハウスメーカーの保証が適用できます。一方、リフォームはハウスメーカーの保証対象にはならないことがほとんどなので、リフォーム瑕疵保険と呼ばれるリフォーム専門の保険に加入するとよいでしょう。

また、施工ミスをしない業者に依頼するのも重要です。太陽光パネルを取り扱うには、施工IDが必要になります。施工IDは試験に合格しないと取得できないため、持っている業者になら安心して任せられるでしょう。

一般的な家電製品と同じように、太陽光パネルにもメーカー保証があります。ただし、メーカー保証対象外の不具合は自己負担になるため、補償内容の確認を怠ると不利益を被ることがあるでしょう。

補償内容や適用期間はメーカーによって異なりますが、補償対象外になる事由として多いのは、メーカーの施工方法を無視した場合です。そのようなリスクを回避するには、販売と工事を両方請け負う業者を選ぶとよいでしょう。それぞれのパネルの正しい設置方法を熟知しているので安心です。

設置予定のパネルのメーカーが決まっていれば、メーカーから施工認定を受けているか確認することをおすすめします。

建物にパネルを設置している場合、取り壊しの際に同時に撤去するのが一般的なので、不法投棄は少ないでしょう。また、故障して撤去することになった際も交換した業者が引き取り処分するのが一般的です。

しかし、太陽光パネルは産業廃棄物として適切に処分しなければなりません。処分を委託するためには費用がかかります。撤去費用を捻出できないからといって格安で処分を請け負うような業者や自治体認可がおりていない業者に処分を依頼するのは危険です。こうした場合不法投棄される恐れがあります。

撤去したパネルを放置しないためには、費用の積み立てがおすすめです。売電で得た利益を積み立てれば、資金確保は難しくないでしょう。パネルは耐用年数が30年以上といわれているものの、破損によって早期に撤去せざるを得ないケースもあるかもしれません。そのような場合にも対応できるように、導入する時点で撤去費用を用意しておくと安心です。

太陽光発電は、発電した電力による電気代の軽減と売電の利益が見込めます。ただし、設置費用がかかるので、すぐに元を取るのは難しいでしょう。太陽光発電は将来的に利益を得るための先行投資といえます。ここでは、太陽光発電のお金に関する問題点を紹介します。

一般的に、パネルの寿命は30年以上です。あくまで目安なので、不慮の事故や自然災害で破損することもあるでしょう。野外に設置することを考えると、定期的なメンテナンスも欠かせません。

また、太陽光発電システムはさまざまな装置で構成されており、それぞれ寿命が異なります。太陽光パネルやシステムを構成する装置の寿命や交換費用の目安は以下の通りです。

交換費用は装置の価格で、工賃は含まれていません。記載した以上の金額がかかると覚えておきましょう。

太陽光発電は、シミュレーション通りの発電量になるとは限りません。メーカーが提供するデータは影を考慮していないため、影になる時間が長い場所に設置すれば、シミュレーション結果を下回ります。例えば、近くに高層マンションが建っていると影になる時間が多く、発電量も予想より減るでしょう。

また、天候によっても発電量が増減する太陽光発電は、晴れている日と比較すると、雨の日は5％~20％、曇りの日は40％~60％まで発電量が低下します。

対策としては、理想的なシミュレーションではなく現実的なシミュレーションをしましょう。ただし、素人がシミュレーションするには精度に不安があります。導入検討の際は、実績があり信頼できる設置業者に状況に合ったシミュレーション作りを依頼しましょう。また、作成されたものをもとにしっかり説明を受けることも大切です。

太陽光発電は長い年月をかけて元を取る「投資」です。野外に設置する装置で、外的影響を受け続けることから、故障のリスクは避けられません。基本的に、故障した際の修理費用は自己負担です。また、破損したパネルが原因で他者に迷惑をかけた場合、賠償金を請求されることもあるでしょう。

将来的に利益を得るために設置したのに、予想外の出費が増えては本末転倒です。リスクを理解して保険に加入しましょう。

メーカー保証は、多くの場合、故障と発電力の低下に関して保証してくれます。また、機器の故障を保証するシステム保証（製品保証）に加入すれば、10年~15年程度は故障による金銭的負担を軽減できるでしょう。しかし、故障の原因が災害の場合は補償を受けられません。あらゆるリスクに備えるには、住宅用火災保険や住宅総合保険への加入が必要です。

太陽光パネルは設置から30年以上という長い期間付き合っていく設備です。野外に設置するため、メンテナンスせずにいると、劣化が進み本来持つ能力を十分発揮できなくなることがあります。シミュレーション通りの利益を出すには定期的にメンテナンスをして、予定外の出費を抑えましょう。

パネルをメンテナンスする上で大変なのが、手軽に目視でチェックができない点です。屋根の上に設置するので、屋根に登らないと状態が判断できません。例えば、下から見えない場所が割れていても、気付けない場合が多いでしょう。また、汚れに関しても同様で、発電量に明らかな変化がなければ気付くのは困難といえます。

定期的に屋根に登ってチェックをすれば、破損や汚れは見つけられますが、素人が登るのは危険です。また、破損していた場合などは感電の恐れもあります。点検はプロに任せましょう。

2017年4月に制定された改正FIT法により、高圧（50kW以上）だけでなく、低圧（50kW未満）の太陽光発電システムもメンテナンスが義務化されました。事業用といった縛りがなく、自宅の屋根に設置した設備にも適用されます。安全の確保と発電性能の維持の観点から、義務化された内容は以下の通りです。

・メンテナンスの計画を立てる

・実施可能な体制を作る

・計画通りにメンテナンスを実施する

・実施記録の保管する

家庭用に多い10kW未満の太陽光発電システムを使用する場合の義務内容と費用の目安を以下にまとめました。

太陽光発電を検討している方の中には、設置後のサービスについて不安を持っている方もいるかもしれません。実際、太陽光発電関連企業や太陽光発電販売会社の倒産は増加傾向にあります。ここでは、販売・施工会社が倒産した際の対処方法やアフターサービスについて知識を深めましょう。

太陽光発電は長い期間運用することが多く、業者との付き合いは設置後も続きます。しかし、太陽光発電市場は一時期盛り上がりを見せ他業種からの参入が相次いだこともあり、業者の数は飽和状態となって、販売・施工会社の倒産がよく聞かれるようになりました。

もし、設置した業者が倒産するとアフターサービスを受けられなくなるため、新たな業者を探す必要があります。付き合いのあった企業が倒産した場合の対処方法は以下の通りです。

太陽光発電をシミュレーションに近い形で運用したり、事故のリスクを下げたりするには、定期的なメンテナンスが欠かせません。しかし、販売・施工会社の中にはアフターサービスがない企業もあります。

アフターサービスは、メーカー保証や別の会社に依頼することで解決できるでしょう。しかし、太陽光発電システムは設置場所によって仕様が異なるオーダーメイドです。設置した太陽光発電システムを熟知している会社に任せたほうが安心できます。導入の際には設置からアフターサービスまで一貫して提供している企業をしっかり選びましょう。

太陽光発電の問題点は、「施工」「お金」「メンテナンス」「サービス」に関して多く見られます。しかし、それ以外で問題が発生するケースもあるでしょう。例えば、火災や感電のリスクや法律の観点から発生する問題です。

太陽光発電は火災や感電のリスクを伴います。平成26年3月には消防庁消防研究センターから火災の対策が、令和元年10月には経済産業省より浸水による感電リスクに関する注意喚起が出されました。太陽光発電システムの火災や感電の主な原因は以下の通りです。

火災の原因

・メンテナンス不足

・小動物による配線の破損

・津波を原因とする海水による劣化

感電の原因

・津波や豪雨による浸水

火災や感電を発生させないためには、定期的なメンテナンスが重要です。配線の破損や劣化も、メンテナンスによって早期発見できます。また、浸水した際には不用意に近づかずに、すみやかに設置業者やメーカーへ連絡しましょう。

太陽光発電の余剰売電について、国によって取り扱いが定められたのが2009年です。その後固定価格買取制度（FIT制度）に移行し、これによる固定価格での買取期間は10年となっています。制度運用が始まって10年の2019年11月以降、買取期間を終える方が出てきました。

しかし、2019年春ごろまで、買取期間終了後も余剰売電できるのかが不透明だったため、利用者の多くが不安に思っていた問題が2019年問題です。その後、固定価格買取制度終了後も単価は大幅に下がるものの余剰売電ができると決まり、大きな問題にはなりませんでした。

2019年問題に付随して、卒FITを迎えた家庭が直面するのが売電単価の下落の問題です。現在、通常の売電は8円~9円が平均となっており、卒FITすると電力会社からの買電単価との差が逆転します。これを打開するのが蓄電池の導入です。蓄電池で余剰電力を蓄電し、発電しない夜に消費することで自家消費率を上げ、買電量を押し下げることができます。

太陽光発電システムの設置には、将来的にまた長期的に利益を得られるというメリットがあります。一方、「施工」「お金」「メンテナンス」「サービス」に関するさまざまなリスクは避けられません。信頼できるパートナーとして一緒に考えてくれる業者が見つかれば、リスクを最低限に抑えた太陽光発電を始められるでしょう。

リベラルソリューション株式会社は、数多くの住宅用太陽光発電システムに携わってきました。長年培った信用と実績があり、販売から施工まで一貫したサービスが提供できるのも魅力です。太陽光発電の導入を迷っている方は、ぜひご相談ください。

賢く太陽光発電の導入するためには、さまざまな問題点をクリアにしていく必要があります。事前にシミュレーションしても、実際の発電量ではシミュレーション通りにいくとは限りません。しかし信頼できる会社に任せれば、リスクを最低限に抑えて太陽光発電の運用ができるでしょう。

住宅用の太陽光発電に興味がある方は、リベラルソリューション株式会社にご相談ください。販売から施工まで幅広くサポートし、最適な提案をします。オンラインでの相談も受け付けているので、お気軽にご連絡ください。